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プルデンシャル生命

法人保険解説(プルデンシャル生命)

プルデンシャル生命のメリット

※当記事での法人保険の保険料の損金算入割合等の税務上の扱いに関する記載は、2018年12月以前の国税庁の通達を前提としております。

2019年4月11日に国税庁が新たなルール案を公表しており、今後意見公募(パブリックコメント)の手続を経て、新しいルールによる運営が行われることになっております。詳細は国税庁・金融庁・各保険会社が公表する内容をご参照ください。

なお、当サイトでも新ルールの内容につきましては「【節税保険が販売停止】国税庁の新ルールを解説」で詳しく解説していますので、ご確認下さい。

※2019年6月25日更新 法人契約のがん保険や医療保険について、全額損金算入できる保険料の範囲が1契約当たり年間30万円までに制限される可能性があります。

プルデンシャル生命は、アメリカに本社を置く大手金融グループ、プルデンシャル・ファイナンシャルに属する生命保険会社です。

プルデンシャル生命の特徴は、なんといっても高いコンサルティング力を持つライフプランナーによるオーダーメイドの保険設計にあります。また、法人分野には幅広い商品ラインナップを持ち、法人保険を考えている方には有力な選択肢となります。

ここでは、プルデンシャル生命の法人保険の魅力やメリット・デメリットなどについてご紹介していくので、法人保険を検討している経営者の皆様の参考になれば幸いです。

アメリカ発の法人保険、プルデンシャル生命の魅力に迫る

プルデンシャル生命は他の保険会社と何が違うのか?その魅力はどこにあるのか?

プルデンシャル生命の特徴としては大きく以下の2点があげられます。

最大の特徴は保険外交員のコンサル力

プルデンシャル生命にとって欠かせないのが、「ライフプランナー」と呼ばれる保険外交員の存在です。プルデンシャル生命のライフプランナーは、金融全般に関しての深い知識と高いコンサルティング力を備えており、単に保険を販売するだけにとどまりません。

また、プルデンシャル生命のライフプランナーは異業種からの転職者で構成されており、人生経験や人間力の豊かな方が揃っていることも特徴です。

さらに、MDRT(Million Dollar Round Table)と呼ばれる生命保険と金融サービスの最高水準と呼ばれる国際的組織の会員が日本の保険会社の中で一番に多いのがプレデンシャル生命です。世界中の62,000名以上の会員のうち、日本の会員は5,165名ですが、1,172名がプレデンシャル生命の社員となっています。(2017年4月時点)

ライフプランナーによるコンサルティングでは、顧客と共に将来に対する希望や不安などを話しながら、希望を実現し不安を解消するためにはどのような保障が必要であるかを明らかにしていきます。

このようにライフプランナーの質の高さが伺えます。

コンサルから生まれるオーダーメイドの保障

プルデンシャル生命の保険はすべて、ライフプランナーのコンサルティングに基づくオーダーメイドの保険となっています。

法人保険の提案においても、税制をはじめとした金融知識に精通したライフプランナーによって、それぞれの法人のニーズに応じた最適な法人保険を選んでもらうことができます。

プルデンシャル生命を法人保険で選ぶと得られるメリット3点

法人保険としてプルデンシャル生命を選択した場合には、以下の3つのメリットがあります。

長期平準定期保険は、高い返戻率が期待できる

事業保障対策や退職金対策、資金繰り対策として活用される法人向け長期平準保険は、返戻率の高さが重視されます。

プルデンシャル生命の長期平準保険は、返戻率の高さにおいては競争力を持っていますし、高い返戻率が維持される期間も長いため、解約のタイミングの自由度が高いというメリットもあります。

法人向け逓増定期保険では、保険料を全額損金とできる可能性がある

法人保険として逓増定期保険に加入する場合、保険料の損金計上割合は1/2損金となることがほとんどです。ただ、満期時の年齢が45歳以下である逓増定期保険の場合には保険料の全額を損金とできます。

プルデンシャル生命の逓増定期保険では、保険期間10年の契約が可能であり、被保険者となる経営者や役員が若い(35歳以下)場合には、条件を満たせば全額損金の逓増定期保険に加入することも可能です。保険期間10年で逓増定期保険に加入できる保険会社は限られています。

目先の決算対策・税金対策に止まらない、将来をしっかりと見据えたプランをオーダーメイドで設計してもらえる

法人保険に加入する際には目先の税金対策だけでなく、どのような保障が必要か、今後も継続して保険料を支払っていけるのか、いつどのくらいの資金需要が予想されるのかなど、それぞれの法人ごとに目的や出口戦略を考えていかなければなりません。

プルデンシャル生命のライフプランナーは幅広い金融知識を持つ保険のプロフェッショナルとしてのスキルと、高いコンサルティング力によって法人のニーズを的確に掴むことができ、その上でそれぞれの法人にとって最適と言える法人保険を、そのニーズに応じてオーダーメイドで設計してくれます。

1987年の創業以来、多くの事例を扱ってきた経験とノウハウもあるという点でも質の高い提案をしてもらえるでしょう。

デメリットとして見られる傾向

プルデンシャル生命における、デメリットとして見られる傾向についても確認しておきましょう。

外交官が優秀である

外交官が優秀であるというのはデメリットに感じない方もいるかもしれませんが、優秀がゆえのデメリットなのかもしれません。

プルデンシャル生命の保険は全てオーダーメイドです。そのため、プルデンシャル生命のライフプランナーは顧客の考えや希望などを事細かに聞き、必要とされる保障ニーズを引き出していきます。

さらにライフプランナー自身も最適な保障を提供することが使命であるという強い思いを持っており、保障を持つことがいかに重要であるかということを熱く語ります。そのため、ライフプランナーと話していると、いかに法人保険が必要か、そして素晴らしいものであるかを感じ、法人保険に加入したくなります。

それはメリットでもあるのですが、そのような状況では提案された法人保険にそのまま加入してしまいやすい、ということがデメリットにつながることもあります。プルデンシャル生命の法人保険が最も優れている場合もあれば、他の保険会社の法人保険がより優れている場合も当然あります。

法人として保険に加入する場合には、できるだけ条件のいい保険に入るということが最大の目的です。その点では他社比較してみることも必要であるといえます。

医療保険は他社に比べて保障内容が劣る?

プルデンシャル生命では、万一の場合の死亡保障など経済的に大きな損失を生じてしまうリスクへの備えや、将来に向けた資産形成を行うということに重点を置いています。

そのためプルデンシャル生命のライフプランナーは、死亡保障に比べればリスクは低いといえる医療保険をあまり重視しない傾向もあるといわれています。

ただプルデンシャル生命の医療保険の内容が、他の保険会社の医療保険と比べて特別見劣りするということはありません。デメリットとしてあげられるのは、付帯できる特約が限られていたり、保険料が割高な傾向にある点です。

一方で退院前に入院一時金を請求できたり、余命宣告を受け在宅で療養する場合(在宅ホスピスケア)などには、退院後も継続して入院しているとみなし、給付が受けられるという点など他社の医療保険にはないメリットもあります。

それぞれ医療保険には一長一短があるため、他社とも比較した上で最も魅力的に感じる医療保険を選ぶ、あるいは貯蓄など医療保険以外の備え方を検討することをおすすめします。

まとめ:優秀なパートナーと最適な保障を目指せる生保

プルデンシャル生命の商品は法人保険として一定の競争力を持っています。ただ、どれほどいい法人保険に加入したとしても、明確な目的出口戦略が定められていなければ意味がありません。

そのためコンサルティングに基づいて企業のニーズを把握した上で、最適な法人保険を提案してくれるプルデンシャル生命のライフプランナーの存在は、法人保険を選択する上で重要であるといえます。

さらにライフプランナーと経営者・法人は共に信頼できるパートナーとして、納得できないことがあれば話し合いを重ね、納得できる最適なプランを目指していくことができる存在でもあります。

プルデンシャル生命のプランナーの評価は高いと聞きますが、複数の商品を比較検討できない点は本当に最適な商品なのか?という点で疑問が残ります。一番おすすめしたいのは、プランナーにお任せするのではなく、ご自身である程度の予備知識をつけた上で、複数商品を比較検討することです。

そこで、複数保険会社の商品を取り扱う保険の代理店をおすすめします。数多くの商品を知っていることから、あなたの要望に合った商品を柔軟に提案してくれる可能性が高いと言えます。

ですので、1人のプランナーの提案を鵜呑みにせず、ご自分である程度の知識をもつこと、複数商品を比較することは必ず行いましょう。当サイトでも、まとまった時間がとれない方向けにプルデンシャル生命だけでなく、人気のある法人保険を比較した情報をまとめているので参考にどうぞ。

「法人保険比較ランキング!賢い選び方とおすすめの会社をご紹介」

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忙しくて自分で法人保険をチェックする暇がない、どんな保険があるのか調べるのが面倒。そういった経営者の方に向け、法人保険や税の専門知識をもつ保険のプロが、本当に最適な保険を選ぶための力になります。

経営者の皆様の目的に合わせて、ニーズにあった最適な選択肢をご提案いたします。お問い合わせは無料ですので、ぜひご活用ください。

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