ソニー生命の法人保険の特徴と種類

このコンテンツでは、ソニー生命とはどのような保険会社であり、ソニー生命の法人保険にはどのような商品があるのかをご紹介していきます。

ソニー生命の法人向け保険商品は目的に合わせたプランニングに対応できることが最大のメリット。ソニー生命の法人保険があれば経営者自身や役員はもちろん、従業員が安心して働ける職場作りに役立ちます。

ソニー生命ならば本当に必要とする保障を合理的な保険料で備えることが可能です。ソニー生命の法人保険が持つ特徴やメリットをさっそくチェックしてみましょう。

4つのメリット！ソニー生命の法人保険はここが違う

「保険なんてどれも同じ」と考えてしまってはいませんか？

個人向けの生命保険の場合、それぞれの保険会社によって特色の違いをあげることが少し難しいのは確かです。

しかし、法人保険はどれも同じだと安易に決めてしまうことは絶対にしてはいけません。個人よりも保険金額が大きな分、毎月の保険料も大きくなるため、適した商品選びがとても重要です。

ソニー生命では法人保険に加入する目的を大きく4つに分け、それぞれ適した法人保険が提供されています。ここではソニー生命の法人保険がもつ特徴的な4つのメリットを分かりやすく解説しているので参考にどうぞ。

長期平準定期保険（障害保障型）の保障期間が長い

ソニー生命の法人保険の保険期間は満99歳満了と長期にわたることがメリット。法人が加入する長期平準定期保険の掛け金は、支払い保険料のうち法律で定められた割合分を損金として算入できる税制上のメリットもあります。

ソニー生命の法人保険は保険期間が長い分、解約返戻金が大きくなることも長期平準定期保険の特徴です。そのため単純に死亡・障害の備えとしてではなく、退職金の原資としても備えられるメリットがあります。

大型保障向けのプランがある

ソニー生命は、大型保障に対応した「ニューエクゼクティブライフ平準定期保険」を提供しています。前述の長期平準定期保険と同じく、保障期間は99歳までです。

取扱保険金額は500万円～7億円で、企業の事業保障対策として有用です。もちろん、生活保障や相続税対策にも活用できます。

非喫煙者は保険料が割安で、喫煙者も保険金額が所定額以上の場合は同じく割引される点も大きな特徴です。

がん保険は一生涯保障

ソニー生命のがん保険は、加入から一生涯にわたって保障が継続します。

入院中はがん入院給付金が支払われますが、入院日数に制限がないため、長期入院になっても安心です。

がんで死亡した場合は入院給付金日額の1,000倍の保険金が支払われるほか、がん以外で死亡した場合も責任準備金が支払わます。

また、5年ごと利差配当付年金支払特約を付けることで、解約返戻金相当額を年金形式で受け取ることも可能です。年金で分割して受け取ることで、税の繰延効果が期待できます。

変額保険で保障と運用を同時にできる

ソニー生命には法人限定の変額保険があり、保障と運用を同時に行えます。

変額保険とは、特別勘定の資産運用実績にもとづき、保険金額や解約返戻金額が変動する保険商品です。主に死亡退職金や弔慰金の財源に使われます。

運用成績が好調であれば、支払われる保険金や解約返戻金が高くなります。反対に、運用成績が悪ければ下がるため注意が必要です（死亡・高度障害の最低保険金額は保証）。

市場の上昇に応じて資産を増やすことになるため、インフレ対策としても効果が期待できる保険です。

ソニー生命の法人保険は目的で種類を選ぶ。シーン別まとめ

初めて法人保険に加入する場合、多くの経営者が事業保障対策、福利厚生、役員や従業員の退職金準備を含む幅広い備えを目的としています。

ここではソニー生命が取り扱いをする法人保険がどのような目的に適しているのかを分かりやすく解説。ソニー生命では法人保険をお探しの経営者向けにライフプランナーを設け、生命保険に関する相談体制が整えられているのでそちらもぜひ活用してください。

長期平準定期保険のような大型保障タイプの保険は事業保障対策目的向き

経営者が亡くなってしまうことは、個人を失うだけでなく企業としての信用に大きな影響を与えてしまいます。ソニー生命の法人保険のうち、大型保障タイプの法人保険は資金面のリスク解消に役立ちます。

ソニー生命の長期平準定期保険があれば、経営者が死亡や特定障害状態となった場合、500万円～7億円の保険金を受け取ることが可能です。また、法人保険では保険料を損金として経理処理できるため副次的な効果として税制上のメリットもあります。

さらにソニー生命の法人保険は保険期間が長期にわたるため、解約返戻金の額が大きく退職慰労金などの財源確保に役立ちます。経営者がソニー生命の法人保険に加入することで、予期せぬ経営危機はもちろん、経営者の万が一に備えることが可能です。

ソニー生命の法人保険に加入することにより税制上のメリットがあるのはもちろん、税金対策をしながらも解約返戻金により資産を確保できるメリットがあります。

一般の保険と比較すると法人保険は毎月の保険料が高額なデメリットがあるものの、ソニー生命の法人保険ならばスタイルに合わせたプランニングができるためとてもおすすめです。

がん保険や総合医療保険タイプは福利厚生目的向き

がん保険は申し込みが簡素化されており、比較的加入しやすいことが人気の理由です。ソニー生命のがん保険は入院給付金の支払日数・がん手術給付金の支払回数に限度はありません。また、がん保険の給付金は治療費としてだけでなく、代表者や役員不在時の事業運転資金としても有効活用できます。

ソニー生命のがん保険にはさまざまな特約を付加できることもメリットです。例えば、特定疾病診断給付金特約では、三大疾病で所定の状態なった場合一時金を受け取ることができますし、一時金は従業員の家族への見舞金として利用することができます。

終身タイプのがん保険は従業員が退職する際、従業員個人に名義変更することにより退職金代わりとして扱われる場合もあります。従業員の入れ替わりが多い企業には不向きですが、親族経営の企業などにはとてもおすすめです。

養老保険タイプは幅広い保障目的向き

ソニー生命の養老保険は、100万円～7億円までの保険金額を設定することができ、ニーズに合わせたプランニングが可能となっています。

養老保険は被保険者（従業員）が死亡した場合に死亡保険金が支払いされますが、満期となった場合には満期保険金が支払われるため、退職金の財源確保にとても役立ちます。

養老保険は、死亡保険金と満期保険金を法人、被保険者、被保険者の親族のうち、どのように受取人を組み合わせるかによって福利厚生とするか、事業保障とするかが変わります。

ソニー生命の養老保険には複数の特約を付加することができるため、大型保障タイプ並みの手厚い保障が備えられることも特徴です。

まとめ：幅広くカバーできるのが魅力的な保険

これまでソニー生命の法人向け保険商品について、特徴を説明してきました。

これまでの内容をまとめると、

ソニー生命では経営者や役員向けの法人保険、そして従業員向けの法人保険を多数取り扱いしています。ソニー生命の法人保険は企業のリスクマネジメントに十分に役立ってくれるでしょう。

とは言うものの、ソニー生命が取り扱いする法人保険が多岐にわたることからも分かるよう、どの保険を選択するべきか企業によって異なります。

法人保険は経営者の万が一の際に事業を支える資金確保としてはもちろん、税金対策や福利厚生として役立ちます。しかし、個人で加入する保険と比較すると、法人保険は内容が難しいと感じてしまうのではないでしょうか。

ソニー生命ではどの法人保険が最も適しているのか、ライフプランナーに相談することができます。さらにソニー生命の法人向けサービス「ES Solution Service」では、健康支援、経営者支援、福利厚生支援などのサービスが利用可能です。

経営においてリスクマネジメントに幅広く対応したソニー生命の法人保険を検討してみてはいかがでしょうか。